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EUほかで禁止の17食品の安全点検

★養殖サーモンに色素入り飼料 ★アンモニア処理の挽き肉 ★家畜の飼料に肥育剤 ★家禽にヒ素入り成長促進剤

 牛に遺伝子組換えホルモン ★肉製品の鮮度を保つリン酸添加剤 ★鶏肉を塩素洗浄 ★食品の殺菌に放射線照射

★増粘安定剤入り乳製品 ★タール色素添加食品 ★酸化防止剤入り食品 ★オレストラ入り無脂肪スナック

★臭素化植物油入り清涼飲料 ★臭素酸カリウム入り小麦粉 ★漂白剤入り小麦粉 ★ハワイ産遺伝子組換えパパイヤ

★飲料水や農作物の除草剤アトラジン汚染


 近年の有機食品ブームの陰には、アメリカの食の安全基準が他国に比べて甘いことも、一つの原因としてあるかもしれません。

 世界的に特に安全基準が厳しいのはEU諸国です。EUには緑の党など環境保護を訴える政治勢力が強いのも一因ですが、基本的にはフランスを筆頭に品質を重んじるヨーロッパの伝統的集約農業と、アメリカの機械まかせの大量生産農業の対立があるようです。 

 上は他国で禁止済みの10食品 (10 American Foods That Are Already Banned in Other Countries)というタイトルの動画(関連サイトはこちら)ですが、個人的意見は棚上げにして、動画で採り上げられた食品10種を順番に一つ一つ検証し、危険度を4区分で判定してみました。

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 解決済み

@ 養殖鮭(サーモン)…無害な色素入り飼料で肉に着色

A 遺伝子組換えパパイヤ(ハワイ産)…日本でも認可済み

B ぜんそく薬添加飼料を与えた家畜の肉製品…日米は残留基準で管理

  関連: 肥育のためホルモンや抗生物質を与えた家畜・養殖魚の肉製品

C 臭素化植物油入り清涼飲料…大手は使用停止?

D タール色素入り食品…毒性の研究報告に疑問

E 家禽類にヒ素入り成長促進剤…アメリカでも承認撤回

F 臭素酸カリウム入りの小麦粉と関連製品…発ガン性

G オレストラ入り無脂肪スナック…ビタミン吸収阻害/下痢・腹痛

H 酸化防止剤(BHA/BHT)入り食品…日本は全面禁止方針を撤回

I 遺伝子組換えホルモン投与のウシの乳製品…発がん性

また、動画に含まれていませんが、ほかに次号以降で検証したい食品が7種あります(関連サイトはこちら)。

J 屑肉を混ぜた挽き肉(通称ピンクスライム)

K 出荷前に塩素洗浄された鶏肉

L 放射線照射殺菌された食品

M 増粘安定剤カラギーナンを含む乳製品

N 漂白剤アゾジカーボンアミド入りの小麦粉と関連製品

O 保湿など鮮度を保つためリン酸添加剤を使った肉製品

P 除草剤アトラジンに汚染された飲料水や農作物

 

 前回(第125号)では、EatLocalGrown.comの他国で禁止済みの10食品で採り上げられた10食品と関連の1食品の安全性についてご報告しましたが、今回はDistractify.comの他国では禁止の危険な17食品の中で、前回採り上げなかった7食品について調べてみました。

 Distractify.comは、バイラルメディアと呼ばれるSNSを通じウイルスのように情報を拡散するメディアで、記事の内容には少し無責任なところがあります。そのせいか今回採り上げた7食品の大半は、魔女狩りにあったというか食の安全過激派のテロにあったとでもいうべき冤罪被害者でした。

 7食品に共通しているのは、EUで全てまたは一部を禁止しているという事実ですが、一方で国際的な食の安全基準は国連とWHO(世界保健機構)が共同で設立した国際食品規格委員会が定めており、EUの厳し過ぎる基準は域外諸国と貿易紛争を起こしています。

 前回調べた食品の中にも、消費者運動の高まりにより、マクドナルドら一部ファーストフードチェーンが抗生物質を投与して飼育した家畜の肉を使用しないと約束したり、ペプシコら一部飲料メーカーが臭素化植物油の使用を止めたりした例がありましたが、これらは(見方によって)好事例としても、今回は悪事例が多数派かもしれません。そのつもりで、お読みください。

 ABCニュースの偏向報道は、結果的に牛肉の価格高騰を招いてしまいました。大手サンドウィッチ・チェーンサブウェーは無責任なネット上の偽ニュースと争わず、パン生地のつなぎ材料を替える選択をしました。

今回調べた7食品 前回調べた11食品
あまり気にすることはない/気になるならラベル確認/気になるなら有機食品/解決済み/対策なし

通称ピンクスライム(屑肉)を含む牛挽き肉

出荷前に"塩素"洗浄された鶏肉

L 放射線を照射された食品

M 増粘安定剤カラギーナンを含む乳製品

N 漂白剤アゾジカーボンアミド入りの小麦粉ほか

O 保湿など鮮度を保つリン酸添加剤入り肉製品

P 除草剤アトラジンに汚染された飲料水や農作物

 

@ 色素入り飼料で育てた養殖サーモン

A 遺伝子組換えパパイヤ(ハワイ産)

B ぜんそく薬添加飼料を与えた家畜の肉製品

関連 ホルモン・抗生物質飼育の家畜・養殖魚製品

C 臭素化植物油入り清涼飲料

D タール色素入り食品

E 家禽類にヒ素入り成長促進剤

F 臭素酸カリウム入りの小麦粉と関連製品

G オレストラ入り無脂肪スナック

H 酸化防止剤(BHA/BHT)入り食品

I 遺伝子組換えホルモン投与のウシの乳製品


@養殖鮭(サーモン)…無害な色素入り飼料で肉に着色

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】養殖鮭(サーモン)

【他国】オーストラリア、ニュージーランド、ロシア

【懸念】天然の鮭はオキアミなど甲殻類系のプランクトンを食べ、アスタキサンチンという天然の赤色色素を蓄積しサーモンピンクの肉色を得る。養殖鮭は穀物を餌として育ち、そのままでは白身魚となってしまうので、飼料に合成アスタキサンチンを加えて人工着色する(動画は、鮭が遺伝子組み換え穀物に抗生物質・化学物質などを添加した飼料で養殖されることを問題にしているが、多くは別項目と重複するので省略)。一部論文で、視力の低下を招くおそれがあるとの指摘あり。

【検証】アスタキサンチンは高い抗酸化作用を持ち、紫外線や脂質過酸化反応から生体を防御して、むしろ光障害から目を保護する働きをする。アンチエイジング、美白、美肌、視力回復の効果を期待するアスタキサンチン配合のサプリメントや健康食品、スキンケア用品も多く、合成アスタキサンチンも安全性に問題がないと知られている。

しかし、鮭に限らず養殖(Farme Raised)の魚介類には肥育ホルモンや抗生物質が投与されている可能性が高い(こちらをご参照)。アメリカで売られている魚の大半は養殖魚とも言われているので、養殖魚を避けるには天然(Wild Caught)と明記されている魚介類を選ぶしかない。中国産の養殖魚には、法的には禁止されているはずの添加物を含む飼料が投与されていると疑う人々が多い。


A遺伝子組換えパパイヤ…日本でも承認済み

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】遺伝子組換えにより、病害ウイルス対策を施したハワイ産パパイヤ

【他国】EU未承認

【懸念】一般論として、動物は遺伝子組換え食品の摂取により、胃腸ほかの臓器障害や腫瘍等を発症したり、先天性異常や不妊などの遺伝的影響を得たりするリスクがある。人類にとって遺伝子組換え食品の歴史は浅く、安全性は立証されていない。業界を主導するモンサント社の政治力で、遺伝子組換え食品の安全性評価がゆがめられているおそれもある。

【検証】遺伝子組換え技術は、食の安全性ばかりでなく、野生動植物の急激な減少など生物の多様性に影響を与える可能性が危惧される。そのため2000年にカルタヘナ議定書という国際条約が締結され、日本を含む169ヶ国とEUが批准した。日本では、これまでにトウモロコシや大豆など8種の植物の使用や栽培が認められており、ハワイ産パパイヤも承認済み。パパイヤは日常的に大量に食べる果物ではなく健康リスクは考えにくい。


Bぜんそく薬添加飼料を与えた家畜の肉製品…日米は残留基準で管理

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】ぜんそく薬ラクトパミンを添加した飼料で育てたブタ、ウシ、ターキー(七面鳥)の肉製品

【他国】ラクトパミン添加飼料の使用や、ラクトパミン添加飼料で育てた家畜の肉の輸入は、160ヶ国で禁止されているが、各国で条件は違う。EUと中国・台湾では、使用も輸入も禁止。日本も使用は禁止だが、ラクトパミンが残留基準値以下の肉は輸入可。ロシアは、アメリカ産牛肉・豚肉を全面輸入禁止。

【懸念】ラクトパミンなどのぜんそく薬には脂質を抑えタンパク質の合成をうながす働きがあり、家畜の出荷前3~4週間に飼料に混ぜて与えると、飼料を節約するほか生産性を高めることができる。しかし、家畜に歩行障害を起こしたり死んだりすることがあり、消費者にとっても安全でない可能性がある。

【検証】各国で条件が違うのは、各国の事情や経緯がマチマチなため。EUでは1980年代後半~90年代初頭、別のぜんそく薬が違法にブタの餌に混ぜて使われ食中毒が発生、ラクトパミンも一緒に禁止された。中国ではぜんそく薬や肥育ホルモンが家畜飼料に乱用され、2002年に製造・販売と使用が禁止されたものの、今でも違法なコピー商品が流通している。台湾では、2007年に残留基準値設定の動きがあったが、選挙に絡んで反対運動が起こり作業は中断、米国などの豚肉は輸入禁止となった。ロシアは、ラクトパミンを含まない証明書を添付したカナダやメキシコ、ブラジル等からの肉類の輸入は続けている。日本の場合、肉の赤身を増やす飼料添加剤は生産者にとってメリットがなくラクトパミンは承認されていないが、国際基準に沿って残留基準値以下なら無害と判断し、輸入は禁じていない。


関連: 肥育のためホルモンや抗生物質を与えた家畜・養殖魚の肉製品

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】天然・合成の肥育ホルモンや肥育目的の抗生物質を投与した家畜・養殖魚の肉製品

【他国】国際的な食の安全基準を定めるコーデックス委員会は、家畜・養殖魚へのホルモンや抗生物質の投与を、残留基準を定め認めている。しかし、EUはホルモン投与については1981年に禁止、2006年にはそれまで飼料添加物として承認されていた抗生物質の使用も禁止。関連する肉製品の輸入も禁止したために、ホルモンや抗生物質の投与を認めているアメリカ・カナダとの間で貿易紛争が起きた。

肥育ホルモンについては、日本では国際基準に基づいて検査し輸入を認めている。国内では天然型肥育ホルモンが利用されていたが、1990年代に生産者のニーズが減り、動物用医薬品業者が自主的に承認を取り下げた。

抗生物質については、日本でも引き続き飼料への配合が認められているが、個々の抗生物質について年々管理を厳しくしている状況。

【懸念】肥育ホルモンは1950年代から使われてきたが、乳ガン、子宮内膜ガン、卵巣ガン等のホルモン依存性器官における発ガン性が確認されている。また、EUは食肉の多量摂取に伴う大腸がんの発生増加も肥育ホルモンの影響に結びつけて考えている。

抗生物質を飼料に添加し動物の成長促進と飼料の効率を上げる試みは1970年代から行われてきたが、耐性菌の発生が懸念され、ヒトや動物の病気の治療に用いられない抗生物質のみを許可すべきとの議論がある。

【検証】2015年に米国農務省(USDA)は、これまで自由に購入できた家畜肥育用の抗生物質を、獣医師の処方箋なしには買えないよう取扱いを厳しくした。ファーストフード・チェーンのチポトレ・メキシカングリル、パネラ・ブレッド、ダンキン・ドーナッツ、チックフル-A、マクドナルドなども、それぞれ条件付ながら、抗生物質を使わずに生産された肉を使用することを約束した(2016年9月現在の状況はコンシューマーズ・レポートご参照)。

肥育ホルモンを投与された家畜や養殖魚の肉製品を食べたくなければ、オーガニックマークがついた有機食品を購入するしかない。


C臭素化植物油入り清涼飲料…大手は使用停止?

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】(着香油の分離を防ぐ)乳化剤として、臭素化植物油を使う(主に柑橘系の)清涼飲料

【他国】EUや日本など100ヶ国以上で臭素化植物油の使用禁止(北米・南米では寛容)

【懸念】臭素化植物油は、もとはプラスチックや合成繊維用の難燃剤として開発された化学物質。用量が極めて高いと、臭素化脂肪酸が人体や母乳に蓄積して、臓器肥大や神経系、ホルモン系、生殖機能への影響も懸念される。臭素の毒性は、肌荒れ、食欲不振、疲労、不整脈などの症状にも現れる。 

【検証】USDA(米国農務省)は臭素化植物油を、人工甘味料のサッカリンやマニトールとともに暫定食品添加物に指定し半年ごとに安全性を見直しているが、基本的には一定条件で15ppm以下なら無害との立場。2014年にミシシッピ州の16歳の女子高生がインターネットで20万人の署名を集めたことから、ペプシコ(マウンテンデューやゲータレード等)とコカコーラ(ファンタやパワーエード等)は全製品で臭素化植物油の使用を取りやめると発表したが、マウンテンデューには今も含まれている。気になる方はラベルの成分(Ingredients)欄に臭素化植物油(Brominated Vegetable Oil)の記載がないか確認…大雑把に全米の清涼飲料の1割に臭素化植物油が含まれている。


Dタール色素入り食品…毒性の研究報告に疑問

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】タール色素6種(赤色40号・赤色102号・カルモイシン・黄色4号・黄色5号・キノリンイエロー)を含む食品…主に菓子や飲料

【他国】一時、EU域内の多数の国が禁止

【懸念】アメリカの小児科アレルギー専門医ベンジャミン・ファインゴールド博士が、1960年代に子供の注意欠陥・多動性障害(ADHD)の多くが、サリチル酸塩や合成着色料・香料を除いた食事療法で改善すると指摘した。 

【検証】EUでは2007年に注意欠陥・多動性障害(ADHD)とタール色素に関連が認められると発表したが、2009年に研究結果を見直し、摂取により子供に注意欠陥・多動性障害(ADHD)が起きるおそれがあるとの注意書き付きで使用を認めるようになった。タール色素(Tar Dye)は、昔はコールタールから抽出されていたことから名前の印象が悪いが、今は石油から生成されている。


E家禽類にヒ素入り成長促進剤…アメリカでも承認撤回

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】(肉がピンク色で商品価値が高まる)有機ヒ素系成長促進剤配合の飼料を与えた家禽類の肉

【他国】EUでも日本でも未承認、アメリカでは2015年末までに全て承認撤回

【懸念】有機ヒ素は比較的安全だが、家禽類の体内で毒性の強い無機ヒ素に変わることが分かった。家禽類の肉はウシの飼料に混ぜて使われるため、牛肉にもヒ素が拡散する。

【検証】アメリカでは環境団体の抗議活動により、全ての有機ヒ素系成長促進剤の承認が2015年末までに撤回されました。ヒ素は地中に広く存在し、私たちも飲料水や毎日の食生活を通じて農畜水産物から微量のヒ素を経口摂取している。それと比べて、有機ヒ素系成長促進剤入り飼料で育てた家禽類の肉を食べても、深刻な健康被害が現れるレベルではなかったようだ。


F臭素酸カリウム入りの小麦粉と関連製品…発ガン性

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】パン生地の伸展性を増しパンの食感を改良する臭素酸カリウム入りの小麦粉と、その小麦粉で作られたパンやケーキなどの製品

【他国】EU、アルゼンチン、ブラジル、カナダ、ナイジェリア、韓国、ペルー、スリランカ、中国、インド等で禁止。日本では1982年にパン以外の使用は禁止され、パンについても自粛が要請された。トップメーカーの山崎製パンは加熱分解で臭素酸カリウムが残らない製パン方法により2005年に使用を再開したが、今は再び使用を停止、他のメーカーも使用していないようだ。

【懸念】臭素酸カリウムの発ガン性は国際的に広く認められており、ほかに甲状腺や胃腸、腎臓、神経系の障害との関連も指摘されている。

【検証】アメリカでは1958年に食品・医薬品・化粧品法に追加されたデラニー条項で、食の安全基準を厳しく定める反面、伝統的に使われてきた食品添加物については十分な検証なしに承認された。その関係で米国農務省(USDA)は臭素酸カリウムの使用を全面禁止していないが、製パン業界に対しては使用を自粛するよう1991年に通達しており、日常的に私たちが買う小麦粉やパンの大半には臭素酸カリウムの代わりにアスコルビン酸が使われている。気になる方はラベルの成分(Ingredients)欄に臭素酸カリウム(Potassium Bromate)の記載がないか確認


Gオレストラ入り無脂肪スナック…ビタミン吸収阻害/下痢・腹痛

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】人工代替油脂オレストラを使用した無脂肪(ファットフリー)のポテトチップス等スナック類

【他国】イギリス、カナダで禁止。日本でも未承認。

【懸念】オレストラは糖に脂肪酸が結合した巨大分子で、風味が食用油でも腸で吸収されないのでダイエットに効果がある。オレストラ入りのスナックは1996~2000年にかけて大ヒットしたが、脂溶性ビタミンの吸収を妨げ、腹痛や下痢を起こすことが知られるようになり、ブームは急速に終わった。

【検証】現在もオレストラ入りのスナックの愛好者がいるようで、Lay's Light Original Potato Chips, Ruffles Light Original Potato Chips, Pringles Light Potato Crisps, Tostitos Light Restaurant Style Tortilla Chipsなどが売られている。大量に食べるわけでなければ、腹痛や下痢の心配もなさそうだ。気になる方はラベルの成分(Ingredients)欄を確認


H酸化防止剤(BHA/BHT)入り食品…日本は禁止方針を撤回


【対象】酸化防止剤(BHA/BHT)入りのシリアル、ナッツ、ガム、バター、肉など

【他国】イギリスは幼児向けに禁止。日本は1982年に発ガン性を理由に禁止を決めたが、欧米諸国の働きかけで実施に至らず1998年に再承認(生食を除く魚介製品、油脂、バター、乾燥裏ごしイモ)。

【懸念】BHAやBHTについては逆に抗ガン性を指摘する論文がある一方で、大量に摂取すると発ガン性のほかに、アレルギーや注意欠陥・多動性障害(ADHD)、臓器障害などが起きると危惧する議論もある。

【検証】国際的に各国はBHAとBHTを合算で摂取制限(個別食品の含有量を制限)する方針で一致している。アメリカは全米でベビーフードにBHTの使用を禁止。カリフォルニアではラベルに警告文。気になる方はラベルの成分(Ingredients)欄を確認


I遺伝子組換えホルモン投与のウシの乳製品…発ガン性

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 済 解決済み


【対象】*rBST(recombinant Bovine Somatotrophin=遺伝子組換え牛成長ホルモン)を投与したウシから搾乳した乳製品

*または rBGH(recombinant Bovine Growth Hormone)

【他国】EU、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、日本、イスラエル、アルゼンチン等30ヶ国以上

【懸念】牛成長ホルモン(BST)を投与したウシの搾乳量が増すことは1930年代から知られていたが、天然のホルモンは死牛から得るしかなく供給に限りがあった。1990年代に米国農務省(USDA)が遺伝子組換えホルモンを承認し、大生産者の間で投与が普及した。ホルモンを投与したウシから搾乳した牛乳にはIGF-1というアミノ酸の結合分子が高濃度で含まれ、これが乳ガンや前立腺ガン、直腸・結腸ガンの発生と進行をうながすおそれがありと懸念されている。ウシの乳腺炎を予防するために、抗生物質も通常以上に投与される。

【検証】2000年代に大手スーパーやレストランが相次いで、rBSTを使って生産された乳製品を売ったり使用したりしないと宣言した。例えば、あるスーパーの牛乳パッケージには当社農場ではウシにrBSTを投与しておりません(Our farming pledge not to treat cows with rBST)とある。しかし、rBSTの製造者からクレームがあったせいで農務省食品医薬品局は、rBSTを投与したウシと投与していないウシから搾乳した牛乳に重要な差異はないと結論付けている(FDA has determined there is no significant difference between milk from rBST-treated and non-rBST-treated cows)との余計な文言が付け加えられている。気になる方はパッケージの表示を確認


J通称ピンクスライム(屑肉)を含む牛挽き肉

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


【対象】通称ピンクスライムと呼ばれる屑肉を含む牛挽き肉や肉製品

【他国】カナダ(アンモニア使用不可)、EUで禁止(動物食には許可)

【懸念】全米のスーパーが売る牛挽き肉の70%には低脂肪加工した屑肉が混入されていたが、2012年3月に、ABCがニュース番組でピンクスライムという気味の悪い通称を世間に広め、USDA(米国農務省)責任者の天下りと絡めて、これを問題化した(下の動画)。

ピンクスライムは、正しくは低脂肪極細牛肉(Lean Finely Textured Beef)と呼ばれる中間加工肉。以前はペットフードなどに使われていたが、2001年にUSDA(米国農務省)が人の食用に認可した。混入率が15%以内なら、ラベルに牛挽き肉(Ground Beef)と表示することがでる。ピンクスライムを含む牛挽き肉は、低脂肪で安いために学校給食用にも積極的に採用されていた。

製法は、まずウシの骨からそぎ取った屑肉を42~43℃に熱し、遠心分離器にかけて脂肪分を飛ばす。次に冷やした上でトコロテン状に押し出し、その過程でアンモニアガスやクエン酸に晒し殺菌する。大半は肉とはいっても、若干の軟骨やスジの成分が紛れ込む。

【検証】本来は牛肉の品質や商品表示の基準の問題であって、食の安全に関し科学的にアンモニアガスやクエン酸の使用が問題視されたわけではない。しかし、ABCニュースの報道の反響は大きく、70%を占めていたピンクスライム入りの牛挽き肉は全米の店頭から消え、1年後にはわずか5%へと激減した。

殺菌にアンモニアガスを使い、ABCニュースに名指しで非難されていたビーフプロダクツ社は、報道直後に72社の契約を失って生産量は1/5以下に落ち込み、4工場のうち3工場を閉鎖した。クエン酸殺菌を採用していたカーギル社も事情は同じで、売上の8割を失って1工場を閉鎖、別工場では2500人を解雇。また、その余波で、挽き肉製造機メーカー1社が倒産した。ビーフプロダクツ社は、ABCとキャスターのダイアン・ソイヤーらに対し、12億ドルの訴訟を起こし係争中。

牛肉の価格も、2年間で27%も上昇した。しかしながら、肉製品メーカーも、ラベルにピンクスライム入りの自主表示を行うなど消費者の信頼回復に努め、混ぜ物入りの牛挽き肉も最近は従来の生産量を回復しつつある。

因みに、牛挽き肉のラベルに"80/20 Ground Beef"とか"80% Lean Beef"と表示されているのは、赤身(タンパク質)80%・脂肪20%という意味。ABCニュースの報道以前は、消費者のダイエット志向によりピンクスライム入りの"90/10 Ground Beef"は、むしろ売れ筋の商品だった。

ピンクスライムの名が初めて活字になったのは2009年の年末で、書いたのはニューヨークタイムズのマイケル・モス記者だった。彼が疑問を挟んだのはアンモニアガスの消毒効果だったが、何もピンクスライムに限らず、挽き肉から細菌を完全に除去するのは難しい。しかし、必ず加熱調理して食べるものだから、包丁やまな板を洗って油断なく調理すれば心配ない。

Jamie Oliver

ついで2011年4月にABCの料理番組で、有名シェフのジェイミー・オリバーが、子供相手に無責任なパフォーマンスを見せた(動画)…遠心分離器にかけて脂肪を飛ばしアンモニアガスに晒して殺菌する衛生的な工程を、生肉を洗濯機に入れて回し、どくろマークがついた容器入りのアンモニアを挽き肉に大量にふりかけ、グチャグチャ手でこねて茶化したのだ。

これを契機に、ピンクスライム=汚らしい屑肉の評判がネットで広まった。そもそも精肉加工には血や汚物の処理が付きまとうから、消費者の誤解を解くのは容易でない。

翌2012年早々にマクドナルドが、ピンクスライムの使用停止を宣言。3月6日には児童食のブログランチトレーの管理人で弁護士のベティーナ・シーゲル女史が学校給食からピンクスライムを一掃するよう呼びかけ、その翌日にABCニュースの報道と続いた。ABCは今のところ報道の自由を盾に、ビーフプロダクツ社とは和解せず戦う方針らしい。


K出荷前に"塩素"洗浄された鶏肉

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


【対象】亜塩素酸ナトリウムや二酸化塩素で洗浄した鶏肉

【他国】EUで禁止

【懸念】TTPのEU版TTIP(Transatlantic Trade and Investment Partnership=大西洋横断貿易投資連携協定)の交渉に関し、ドイツの養鶏業者らが規制緩和に反対。

【検証】塩素といえば、庶民には毒ガスの怖ろしいイメージが強いが、次亜塩素酸ナトリウム、亜塩素酸ナトリウム、二酸化塩素などは、食品の消毒や水道水の殺菌に用いられる毒性の弱い化学物質で、よく洗い落とせば健康上の問題はない。ただし、亜塩素酸ナトリウムや二酸化塩素は取扱いに注意しないと、鶏の洗浄作業に携わる人々の健康被害が懸念される。


L放射線を照射された食品

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


Radura Symbol

ラジュラ…照射食品マーク

【対象】放射線を照射された食品…環境への影響や残留性が懸念される薬剤に代わり、食品の殺菌・殺虫や貯蔵期間の延長に有効。

☆ パック入りの牛肉・豚肉等(O157やサルモネラ菌の殺菌)

☆ パック入りの鶏肉等(サルモネラ菌やカンピロバクターの殺菌)

☆ 果実・野菜・穀物(殺虫・熟成や発芽の抑制)

☆ 豚肉(旋毛虫病の予防)

☆ ハーブ・香辛料・植物性調味料(殺菌・殺虫)

☆ 乾燥・脱水による酵素製剤(殺菌・殺虫)

☆ ジャガイモ(発芽抑制)

☆ 小麦・小麦粉(殺虫)

☆ アイスバーグレタス・ほうれん草(O157やサルモネラ菌の殺菌)

【他国】EUでは、芳香用乾燥ハーブや香辛料・植物性調味料を除き禁止。日本では国民に放射能アレルギーがあり、ジャガイモの発芽抑制目的以外には認められていない。

【懸念】一般論としては、放射線が病原菌を突然変異させたり、発ガン性物質や放射性物質を生じたりして、照射食品が毒性を持つように変わるリスクがあるが、食品照射に使用する放射線は弱く、せいぜい加熱調理する程度の威力しかない。ただし、強めの食品照射では栄養素が減損するおそれがある。オーストラリアで照射食品を食べた猫がマヒを起こす事例が相次いだケースも、キャットフード中のビタミンAが破壊されたためとされている。

【検証】照射食品には、右上のラジュラ(Radula)という世界共通の照射食品マークを表示する決まりだが、一見すると自然食品を示すマークのように見えるので、混同しないよう注意。実害はなかろうが、日本ではジャガイモ以外輸入も禁止。


M増粘安定剤カラギーナンを含む乳製品

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


【対象】アイスクリームはじめ増粘安定剤カラギーナンを含む乳製品

【他国】EUは乳児用粉ミルクに使用禁止

【懸念】カラギーナンは寒天のように紅藻から採れるヌルヌル成分で、食品にとろみをつけたり液体成分の分離を防いだり、ゼリー状に固めたりする増粘安定剤です。動物実験で、げっ歯類(ネズミ等)は餌の1/4にも当たる大量投与をすると下痢を起こし、胃潰瘍やガンを発症することが知られている。

【検証】カラギーナンは人の消化酵素では分解されず体内をほぼ素通りする食物繊維で、日本も含め各国で古代から食用に用いられてきた。げっ歯類の場合は、カラギーナンの分解物が潰瘍やガンを引き起こすものと見られており、カラギーナンそのものの人に対する発ガン性はこれまで認められていない。


N漂白剤アゾジカーボンアミド入りの小麦粉と関連製品

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


【対象】漂白剤アゾジカーボンアミド入りの小麦粉と関連製品

【他国】オーストラリアとEUで禁止

【懸念】アゾジカーボンアミドは、プラスチックやゴムの断熱性・遮音性・クッション性・柔軟性・装飾性を高め軽量化を図る発泡剤だが、一方で小麦粉の漂白剤やパン生地の調整剤として使われてきた。呼吸器に作用してアレルギーやぜんそくを引き起こす疑いがあり、WHO(世界保健機構)も、小麦粉やパン生地の生産現場では、従業員がアゾジカーボンアミドを体内に吸入しないよう注意を呼びかけている。

【検証】アゾジカーボンアミドは純粋な粉末を吸うと危険だが、消費者がアゾジカーボンアミド入りの小麦粉やパン生地を買って調理したり、パンなどの加工品を食べたりしていけないと科学的な議論になったことはない。

しかし、大手サンドウィッチ・チェーンのサブウェーは、2014年にネット上で根拠のない中傷(下の動画)を受け、生地のつなぎにアゾジカーボンアミドを使うことをやめた。当時、アゾジカーボンアミドは130を超えるブランドのパンやパン・ケーキの生地など全部で500近い製品に含まれていたことが知られており、なぜサブウェーだけが攻撃されたのか理由は分からない。

美人ブロガーのバニ・ハリさん(FoodBabe.com)が、アゾジカーボンアミドはヨガ・マットや靴底に使われる化学物質で「食べたら危険」と攻撃的な表情で述べているが指摘は正しくない。

O保湿など鮮度を保つためリン酸添加剤を使った肉製品

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ 対策なし


【対象】保湿など鮮度を保つためにリン酸添加剤を使った肉製品

【他国】EUで禁止

【懸念】リン酸塩類の多量摂取により心血管リスクが増加するとの説があるが、2013年のEFSA(欧州食品安全機関)の調査でも健康被害は確認されなかった。

【検証】リン酸塩はラーメンやそば、うどんなどの麺類に大量に含まれており、日本では心血管リスクより、腸管からのカルシウム吸収が阻害され、骨粗しょう症や成長期の子供の発育不全の要因にもなるリスクが懸念されている。


P除草剤アトラジンに汚染された飲料水や農作物

区分: あまり気にすることはない/ 気になるならラベル確認/ 気になるなら有機食品/ ? 対策なし


【対象】中西部コーンベルト(トウモロコシ生産地帯)中心に除草剤アトラジンに汚染された水道水や作物

【他国】アトラジンは日本も含む60ヶ国以上で使用、EUでは禁止

【懸念】農薬の多くは微生物により分解されるが、アトラジンは比較的分解されにくく中西部を中心に地下水を汚染している。環境ホルモンとして働き、カエルのオスをメスに転換しているというセンセーショナルな論文が世間の注目を集めたが、公的には認められていない。アメリカやオーストラリアの環境保護庁は、今のところアトラジンによる人体への影響を否定している。

【検証】カエル論文は、研究者とアトラジンの製造会社シンジェンタ社の泥仕合の様相で、第三者には真相を知るすべもない。シンジェンタ社によれば、EUはアトラジンを禁じる一方で同類のテルブチラジンの使用を許可。仮にアメリカでアトラジンを禁じると雑草被害でトウモロコシや小麦、サトウキビの損害は年に20億ドルを超え、別の除草剤を使えばエーカー当たり28ドルのコスト増…もはや政治問題化しており、人体への影響を懸念するなら、中西部コーンベルトに住む人々には転居する以外に逃れる手立てはない。さらに、アトラジンの汚染地域から逃れたところで、世界中いたるところで他の農薬や洗剤等による環境ホルモン汚染が進んでいる。強いて言えば、比較的に環境基準の厳しいEU諸国に移住すれば少し気休めになるが、現実的なところでは、飲料水にはボトルウォーターを使うか、信頼のおける浄水器を通した水道水を飲むようお勧めする。