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このページの目次	アメリカの医療システム ★主治医とウォークイン・クリニック ★日本のお医者さんとアメリカのお医者さん ★定期健診と人間ドック ★お子様のツベルクリン ★妊娠中絶 ★日本人の医療保険 ★アメリカの医療保険事情 （灰色表示は準備中の記事の予告です）	各科専門医と薬局 ★歯科と矯正歯科、歯科保険 ★眼科とメガネ、眼科保険 ★婦人科とピル、産科 ★カイロプラクティック ★鍼灸、漢方薬、サプリメント ★薬と薬局 健康管理 ★野外レジャーと風土病 ★花粉とアレルギー ★風邪とインフルエンザ

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★ 主治医とウォークイン・クリニック

　日本で｢病気｣になったら、初診で予約なしでも、たいていの｢お医者さん｣や｢病院｣が受け付けてくれますが、アメリカでは断られてしまうかもしれません。大げさなものではありませんが、アメリカにはアメリカのルールがありますから、軽く頭に入れておきましょう。渡米後速やかに、主治医を決めて、一家で健康診断を受けておくのが一番です。

　アメリカやカナダの医療では、｢一次診療（Primary Care）｣を担当する｢主治医（Primary Physician)｣の役割が日本より重要視されています。｢主治医｣とは、患者さんのカルテを預かり、定期健診をして、日頃の健康上の悩みに親身に応じてくれるお医者さんです。｢主治医｣の専門外の医療が必要なときも、｢主治医｣が｢専門科医｣を紹介するのが原則です。人々の健康が「１個人-１主治医｣方式で管理されていれば�@病気の予防もできる�A誤診も少ない�B社会的にも医療費の無駄遣いが起きにくいという考え方なのでしょう。

　｢主治医｣に選べるのは、家庭医（Family Practice)、一般医（General Practice)、内科医（Internal Medicine)、小児科医（Pediatrics)と呼ばれている内科系のお医者さんです。家庭医というのは、大人でも子供でも家族ぐるみで面倒を見てくれる便利なお医者さんです。もっとも、家庭医でも｢乳幼児お断り｣のこともありますし、一般医、内科医といっても｢10歳以上は診療可｣のケースもありますから、肩書きだけで判断してはいけません。どこの国でも同じですが、医学全般の学識があり、ある程度は内科以外の相談にも乗ってくれる先生が信頼できます。特に女性の場合には、婦人科の一般健診くらいは（専門の婦人科医に回さず）自らなさる先生がお勧めです。

　内科系のお医者さんは、普通、二人か数人で小さなクリニックを開いています。休暇や出張で留守のときに、仲間に代診してもらうためと、オフィスや受付などの事務員を共有してコストを抑えるためなのでしょう。敢えてお医者さんを選ぶ基準をいえば、医療の腕が信頼できることのほかに、なるべく夜中でも電話に出てくれること、なるべく受付にしっかりした事務員がいること、患者さんが多すぎて予約が取りにくくないことなどですが、全ての条件を満たすお医者さんはなかなか見つからないかもしれません。周りの人によく相談して、いい先生を探してください。病院の付属のクリニックなどの大クリニックにもいい先生はいますが、経験の少ない先生に回されないよう自分で指名することが肝心です。

　もちろん、救急車で病院の緊急治療室（ＥＲ=Emergency Room）にかつぎこまれるような事態のときは主治医に事前連絡を取る必要はありません。でも、風邪で熱が出たていどの軽い病気のときにも、予約なしでは、なかなか主治医に診てもらえないのがアメリカで不便なところです。このような場合には、受付順で診療してもらえるウォークイン・クリニックという医療機関がありますから、ご利用ください。普通、平日は午後8時頃まで、週末も営業していますから、急病には便利です。最近は、スーパーやドラッグ・ストアーが店内に設けるのがブームになって来ました。中には、主治医も引き受けると宣伝しているウォークイン・クリニックもあります。

★ 日本のお医者さんとアメリカのお医者さん

　日本のお医者さんとアメリカのお医者さんでは、診療方法も違います。そもそも病気には、何をしても快復は早まらないが、ほっておいても時期がくれば治るという軽い病気もあります。少し誇張して言えば、そんなときに気休めのビタミン注射をしてくれるのが日本のお医者さんで、｢アスピリンでも飲んで寝てなさい｣で済ませてしまうのがアメリカのお医者さんです。ビタミン注射は医学的にはほとんど｢無駄｣ですが、｢病は気から｣というように、ビタミン注射を小道具にして話術で治してしまうのが日本の名医です。

　そこへ行くと、アメリカのお医者さんはなかなか｢無駄な｣治療はしてくれません。本当に軽い病気なら、期待通りの治療をしてくれないのに、苦しい思いをしてお医者さんを訪ねるかいはないかもしれません。｢ものもらい｣で眼科を訪ね20〜30ドル払って１時間待ったあげく｢蒸しタオルを目の上に置くだけで治るよ｣と言われたケースなどは典型的で分かりやすい例かもしれません。日本の目医者さんなら、患者さんをがっかりさせないように、せめて専用目薬くらいは注してくれますよね。

　良きにつけ悪しきにつけ、日本人は概してお医者さん好きなようです。ましてやお子様の病気となれば、軽い発熱でもお医者さんに連れて行きたくなりますが、ご判断に迷う場合には、万有製薬ホームページ/すこやか子育て健康百科/受診緊急度チェックのページを参考になさってはいかがでしょう。医学用語にはラテン語系の単語が多く、英語で正確に意味を理解するのはたいへんです。日本語でかまいませんから、日頃から医療の基礎知識を身につけておけばいざというときに力になります。本格的に勉強なさるなら同じホームページの最新メルクマニュアル医学百科家庭版がお勧めですが、そこまではちょっとという方もみんなの健康百科とすこやか子育て健康百科に目を通しておいてはいかがでしょう。

　もう一つ皆さんに注意しておきたいのは、私たち日本人の体質や体格の違いと医療哲学の違いです。胃カメラといえば日本では局部麻酔が普通ですが、アメリカでは全身麻酔を使います。私は麻酔から気持ちよく目覚めるタイプですが、家内は胃カメラから2〜3日は気分の悪い日が続く体質ですから、お医者さんには麻酔の深さを調整するようにくどいくらいに念押ししています。そこまで言わなくても先生は患者さんの体重や性別で麻酔薬の量を調整するのかもしれませんが、みんなが自己主張して成り立っている社会では何でも口に出して言うのが基本です。歯医者さんの例になりますが、はっきり｢ＮＯ｣と言えないばかりに、生えて間もない永久歯を抜かれてしまったお嬢さんがいました。アメリカのお医者さんには｢親からもらった身体を大事に…｣という思想はないのかもしれません。抜くも抜かないも患者の意志次第ですから、いやならいやと遠慮なく言ってください。

　日本人の先生が診てくれる日系クリニックはいいのですが、日本語通訳付きのアメリカの医療機関の場合、診療するのはアメリカのお医者さんですから、通訳さんに任せて安心し切っていてはいけません。プロの通訳なら医者と患者の言葉を一言一句そのまま訳して伝えるのですが、医療に限らずビジネスの現場では、通訳さんが自分の意見を加えて訳し会話を円滑に誘導してしまうことがままあります。ＹＥＳ/ＮＯの場面では気をつけてください。

★ 定期健診と人間ドック

　日本では、労働安全衛生法という法律に基づき企業の海外駐在員も1年に一度は定期健診をしなければならないことになっています。ただ、日本の政令で義務化されている胸部Ｘ線検査と心電図検査や聴力検査は、主治医が必要と認めない限りアメリカでは健診対象ではありません。

　日本の企業が行う定期健診は、（ＮＨＫの番組｢プロジェクトＸ｣でも採り上げられたことがありますが）医療後進地域の救済のために1959年に長野県で始まった集団検診事業が発展して、その後1972年に法制化されたものです。したがって検査項目も｢集団｣の健康レベルを向上させるために、個人差を敢えて無視して一律に制定されました。私も含めて日本人には、毎年他人と同じ検査をしないでいると（何かの病気で）手遅れになるかもしれないとか、逆に毎年他人と同じ検査をしていれば安心という少し行き過ぎた思い込みがあるようです。

　｢人間ドック｣も同じです。定期健診のように法律で定められたものではありませんが、かなりの日系企業現地法人で、人事や総務ご担当の方が、海外駐在員や配偶者も日本の人間ドック並みの検査を毎年受けられるよう苦労して手配なさっています。一時帰国の機会を利用して日本で健診を受けるなら簡単ですが、アメリカの医療機関に｢誰彼を問わず一律メニューの健診を毎年やれ｣と頼むのは意外に困難です。大企業の中には進出時から手際よく現地医療機関に頼み込んでいるケースもありますが、それが無理なら最寄りの大都市の日系クリニックを利用するしか方法はないのです。たいへんですね。

　ところが、こうした日系企業の手厚い健康管理が、アメリカでは必ずしもよいとは限りません。アメリカの定期健診は主治医の仕事ですが、企業の人間ドックを受けた海外駐在員や配偶者は、わざわざ主治医の定期健診を受けなくなってしまいます。時間もお金も二重にかかることになってしまいますが、主治医が皆さんの健康に関するデータを持っていることは重要です。できれば、人間ドックの結果を主治医に届けてアドバイスを受けましょう。

　私も来年は還暦で、若干ですが高血圧と高コレステロールの傾向があり、半年に一度、健診を受けています。毎回のメニューはわずかに触診や問診と血液や尿の検査だけですから最初のうちは不安でしたが、だんだんアメリカ流の良さも理解できるようになってきました。要するに、自分が受けたい検査項目があれば主治医に相談すればよいのです。胃のレントゲン検査をするくらいなら、あっさり胃カメラで検査をした方がよいと勧められたこともあります（胃のレントゲン検査では発見できない胃ガンもありますし、Ｘ線の被爆で胃ガンの発生率が上がるという説もあります）。

　そもそも人間ドックの標準メニューは過去10年〜20年の間、ほとんど変わっていないのではありませんか？皆さんも健康上で何か心配事があれば、ＣＴでもＭＲＩでも、最新の医療機器を使って検査してもらうよう主治医に頼んでみてはいかがでしょう。会社の保険や社内規定によって違うかもしれませんが、アメリカ駐在期間中に検査すれば、帰国後に同じ検査をするよりずっと安く済むかもしれませんよ。

★ お子様のツベルクリン　（筆者は医師ではありませんので念のため）

　お子様の現地校編入手続きのためにアメリカの医療機関で健康診断を受けたところ、ツベルクリン反応（TB Test)が陽性（positive)と出て９ヶ月間も結核治療薬を服用させるよう命じられるという事件が、以前から、全米で起きています。留学生の場合も、多少の経緯の違いはあっても同様の｢被害｣に会われる方が後を絶たないようです。

　そもそもの問題は、結核予防対策が国によって違うからです。日本は、韓国やフランス、インド、ロシアなどとともにBCGワクチンが結核の予防に効果があると考えて一定年齢の児童に一律接種しているのに対して、アメリカはBCGワクチンの効果に懐疑的で、結核菌感染者はツベルクリン反応で見つけ出して治療する方針を取っているのです。

　日本人は、ツベルクリン検査はBCGワクチンの免疫の｢効き目｣を調べる手段と軽く思っていますが、もともとは｢結核感染の有無｣を調べる検査です。ただし、BCGワクチンは20世紀の初めにフランスのパストゥール研究所がウシ型結核菌を培養して作り出した弱毒性の菌…BCGによる陽転は結核に感染したということではありません。

＊2005年まで日本における児童のBCG接種義務は幼時/小学時/中学時の3回でしたが、現在は生後6ヶ月以内に1回だけと減っています。

　昔の話ですが、私たちの娘も陽性でツベルクリンの跡が大きく腫れ上がり心配した覚えがあります。主治医が日本の事情をよく理解していたおかげで、学校への提出書類に｢BCG陽転に付き治療不要…二度とツベルクリン検査をしてはいけない｣と書いてくれて助かりました。

　どなたでも大切なお子様に不必要な薬を長期間飲ませたくはありません。アメリカ各地のインターネット掲示板で、日本人の奥様方がこの件で議論なさっています。平均的な結論は｢医師の指示があれば、法的には飲ませなければならない⇒でも、飲ませなくてもばれない｣というものでした。私も、違法行為をお勧めすることはできませんが、皆さんの議論はおおむね正しいと思っています。ただし、医療機関によっては、服薬を監視するので困ったという経験談を聞いたこともありますから、そのような場合は面倒でもセカンド･オピニオン（別のお医者さんが服用を命じたのを取り消す意見書）を取るようになさってはいかがでしょう。

　服薬を監視するのは行き過ぎと思いましたが、調べてみるとお医者さんにもそれなりの理由がありました。｢本物の結核感染者｣が病気を甘く見て、菌が死滅する前に服薬を中断すると、耐性菌（薬が効かない菌）ができて治療不能に陥るおそれがあるそうです。となれば、子供が決められた期間ずっと服薬を続けるか、お医者さんが心配するのも当たり前かもしれません。私は門外漢ですから踏み込んだコメントはできませんが、お医者さんのアドバイスなしに、お子様に薬を飲ませてみたり止めさせてみたり、どっちつかずの優柔不断な対応は慎んだ方がよろしいのではないのでしょうか。

　あるお子様が飲むように指示されたのはイソアニジド(INH)という薬です。いくつかのＨＰで調べてみますと、�@たいへん安全な薬だが他の薬のように副作用はある･･･発疹（痒みを伴うことが多い）、手足のしびれ、色の濃い尿、おう吐、食欲不振、吐き気、視力の変化、説明のつかない発熱、説明のつかない疲労、急な胃の痛み、�A肝機能障害，またはその前歴，あるいはその疑いのある人／腎機能障害またはその疑いのある人／精神障害の前歴／アルコール中毒／てんかんなどのけいれん性疾患またはこれらの前歴／薬物過敏症／血液障害，出血傾向のある人は慎重に服用、�Bカジキ、ブリ、ハマチ、アジ、サヨリ、サワラ、たらこ、すじこ、かつお、さんま、まぐろ、飛び魚、いわし、サバ科の魚類など魚に含まれるヒスチジンという物質の代謝を阻害するため体内にヒスタミンが蓄積し、ヒスタミン中毒症状（顔面紅潮・頭痛・全身脱力・発疹・吐き気・嘔吐など）がでることがある、�Cチーズ、ワイン、ビール、コーヒー、そらまめ、イチジク、ニシン、タラコ、スジコとヒドロキシトリプトファン含有食物バナナ、パイナップルさらにモノアミン含量の多いレバー、酵母などと一緒に内服すると、血圧上昇、動悸、頭痛などのアミン中毒症状が出現する等の記事（おくすり110番, 薬辞苑, goo ヘルスケア, ファイザー Physician’s Web）がありました。

★ 妊娠中絶

　時折、私たちを頼って、周囲の人にも打ち明けられない悩みをご相談に来られる方々がおられます。専門外の分野では限界がありますが、これからも皆さんのお役に立つ機会があれば、北米在住17年の先輩として精一杯お手伝いするつもりですからご相談ください。

　その一つ、家族計画の悩みについては、メルマガ｢アメリカ生活・e-ニュース｣第20号（妊娠の確認について）に具体的なアドバイスを書きましたので、必要ならばごらんになってください。

　ところで、この国では選挙のたびに妊娠中絶の法規制が争点になりますが、そのあたりの実情について少し補足説明しておきます。

　アメリカでは、1973年に連邦最高裁が、殺人罪で訴えられたお医者さんを無罪としたことで、中絶は合法と見なされることになりました。女性の幸福やプライバシーの権利に深く配慮した判決です。

　しかし、右の表をごらんください。1972年以前はほとんどの州が中絶を犯罪扱いしていたのです（日本でも、母体保護目的以外の中絶は非合法です）。深南部諸州が、黒人差別感情に引きずられて暴行被害者の中絶を認めていたと考えれば、当時はほぼ全ての州で中絶が禁止されていたと言っていいくらいです。それから35年経ちましたが、人々の考えは、平均的には、大きく変わっていないかもしれません。

≪前提条件≫

★ アメリカの医療保険事情

　さて、ご自分の医療保険の使い方さえ知っていれば、他人の医療保険などどうでもいい話かもしれませんが、医療機関で何かたずねられたときに困らない程度の一般常識を持っていた方がよいかもしれません。特に、このホームページの読者の中には、医療保険のプログラムを選ぶ立場の日系企業の経営者や人事・総務ご担当の方もおいでですから、アメリカの医療保険全般の事情を簡単に説明したいと思います。医療保険のプログラムが悪ければ従業員採用に困りますが、手厚くすると人件費に歯止めがかかりません。

　そもそもアメリカには日本のような全国民対象の公的保険制度はないのですが、全くないわけではありません。65歳以上のアメリカ市民（連続5年超の永住権保有者も含む）と被扶養家族、65歳未満でも身体の不自由な人や重い腎臓病患者などにはメディケアー（Medicare)という公的保険が与えられます。それとは別にメディケード（Medicaid)という公的保険があって貧しい人たちを救うことになっているのですが、認定基準は州ごとにマチマチで相当厳しいようです。アメリカ人の平均給与は2001年から2007年の6年間に19%上がりましたが、同じ期間に医療の保険料は78%も上昇しました。おかげで、メディケードは認めてもらえないが自費で医療保険に加入することもできない気の毒な人々が年々増えています。既に18〜64歳の就労年齢層のうち2割が医療保険非加入者となってしまいました。医療保険に入っていなければ、医療機関で診療を拒否されるのが普通です。

　企業負担の医療保険コストも増える一方です。少しでも保険料を低く抑えようと、1970年代から、様々なタイプの保険が開発されてきました。

ＦＦＳ（Fee-For-Service)　対象医療機関の指定がない昔ながらの医療保険。便利だが保険料が高いのが難点。

ＨＭＯ（Health Management Organization） 保険料を低く抑えるために考案された最初のタイプ。被保険者は、健康保険組合が契約する医師や病院のネットワーク内で診療を受けなければならない。一次診療（日常の一般的な診療）は特定の医師が担当し、その他の診療が必要な場合にも、担当医が判断して専門科医を紹介する。救急の際はネットワーク外の医師や病院の治療を受けることも可能だが、健康保険組合に電話で事前連絡して許可をもらわなければならない。医療内容がチェックされ無駄なコストが削減される反面、しばしば必要な医療まで制限され事故が起こりやすい。

ＰＯＳ（Point of Service） HMOの問題点を解決したタイプ。被保険者はネットワーク内で一次診療の担当医を選ぶ必要はあるが、割増し医療費を払えばネットワーク外の医師や病院の医療を受けることもできる。

ＰＰＯ（Preferred Provider Organization） POSよりさらに自由なタイプで、ネットワークはあるが担当医を定める必要はない。保険会社は、ネットワークの医療機関と医療費の割引契約をしているので費用を安く抑えることができる。最も普及している。

ＨＤＨＰ（High Deductible Health Plan） 通常より高い年間免責額（自己負担しなければいけない金額）を設定する代わりに、保険料を低く抑えるタイプ。2005年に開始。

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